健康経営への
取り組み
健康経営への
取り組み
健康経営への
健康経営への
メタルワングループでは社員一人ひとりの個の力を会社の競争力の源泉と考えています。各職場で社員の能力を最大限に発揮するためには、健康管理はとても重要なテーマです。このため、すべての社員が心身ともに健康でいきいきと活躍できる職場を目指して、健康経営に取り組んでいます。
メタルワンは会社にとって最も重要な資産である社員が安心して働ける環境づくりを経営の重要課題として捉え、2020年10月1日に「健康経営宣言」を制定しました。
また、健康経営宣言と同時に人事部に「健康推進室」を設置し、健康管理や労務管理の法定基準を満たすことはもちろん、さらに充実した施策を実行していきます。
わが社は「地球市民」という企業理念の下、社員と企業が共に成長できる健康経営を目指します。全ての社員とその家族が心身ともに健康で、笑顔と活力に満ちた企業であり続けるために、快適な職場作りと健康増進施策の強化に継続して取り組むことを宣言します。
メタルワンは経済産業省と特定非営利活動法人・日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に2018年以降連続で認定されています。
「健康経営優良法人」は、健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、とくに優秀な健康経営を実践している法人を顕彰するものです。
今後も新設した健康推進室を中心に、社員一人ひとりのヘルスリテラシー向上につながる施策を実施し、健康経営を推進していきます。
わが社の健康経営は、代表取締役社長の諮問機関である人事・組織委員会にて統括し、人事部が推進しています。
人事部内では健康推進室が主体となり、東京本社・大阪支社・名古屋支社に担当者を配置するとともに、人事部内の各組織や保健師、双日健康保険組合、産業医、臨床心理士とも密に連携して、日々の施策推進の体制を構築しています。
横にスライドできます
わが社は、健康経営で目指す姿を「全ての社員とその家族が心身ともに健康で、笑顔と活力に満ちた企業であり続ける」と定め、社員自身の心身の健康確保と健全な職場環境の形成のため、指針となる「戦略マップ」を定めました。健康経営施策の進捗状況をモニタリングするため、各種指標を定め、改善に向けて取り組んでいます。
横にスライドできます
健康保険組合と連携し、労働安全衛生法に基づく定期健康診断を実施している他、 35歳以上の社員にはわが社独自の項目（がん検診・婦人科検診等）を追加した人間ドックを実施しています。
国内在住・海外駐在に限らず社員の家族にも健診の受診を推奨しており、社員だけではなく家族の健康も大切にしています。
国内・海外ともに定期健康診断の受診率は100％を達成できるよう対応しています。
ストレスセルフチェックを国内・海外の全社員に実施し、高ストレス者に対する産業医面談や組織分析により高ストレス職場と認められた部署に対して健康管理担当者がヒアリングを実施し、職場環境改善に取り組んでいます。
また、産業医による新任管理職へのラインケア研修や保健師による新人社員面談及びそのインストラクターへのメンタルヘルス教育、全社員に対してメンタルヘルスe-learningを実施しています。
国内・海外の社員およびその家族に対する外部機関によるメンタルサポート窓口を設置しています。
法令・規程の遵守、安全配慮の観点から、長時間労働に対する独自のガイドラインを策定し、管理職も含め規定値を超えた社員に対して疲労蓄積度チェックを行い、疲労度が高いと認められた場合は産業医面談にて体調確認を行っています。
計画的な休暇取得の促進のため、有給休暇取得率70%以上を目指し、メリハリを意識しながらも、生産性・効率性を高めた働き方を実現していきます。
インフルエンザの集団発生を予防するため、ワクチン費用全額を補助し集団接種を希望者に実施しています。
35歳以上の社員には健康診断にて肝炎ウイルスの抗体検査を実施、海外赴任者やその家族に対しても各種ワクチン接種は全額費用補助しています。
また、罹患した際は体調に応じて在宅勤務制度の活用を認めています。
喫煙者の禁煙へのチャレンジ意欲の醸成及びサポートを目的とし、禁煙外来治療を受け治癒した者に対する治療費の補助ならびに保健師による定期的なカウンセリング等の禁煙支援プログラムを導入しています。
タバコの健康影響や受動喫煙についての情報を定期的に発信し、また理解を深めるためにe-learningを実施しています。
社員の未病・疾病予防策として、2021年度より食事・運動・メンタルヘルス・体質改善の4つを軸とした健康支援セミナーを実施しています。
また、メタルワングループ広報誌ならびにメールや電子掲示板などで健康に関わる情報発信を行っています。
横にスライドできます
健康経営で目指す姿の実現に向けた進捗状況の確認のため、目標指標を定めています。
それぞれの目標値の達成に向けた適切な施策の実施を行っていきます。
横にスライドできます